集団ストーカー、テクノロジー犯罪に加担した者を逮捕、処罰、強制送還して下さい。

■ はじめに（活動の目的や概要）
私は集団ストーカーの被害者です。

集団ストーカー、テクノロジー犯罪の撲滅を願い、この署名を立ち上げました。

■ 活動内容の詳細

（はじめに）

「集団ストーカー」「テクノロジー犯罪」

という言葉を知っていますか？

このふたつの犯罪は長年隠されて来ました。

多くの人々がこの犯罪の被害を警察や行政機関に訴えてきましたが

解決されることはありませんでした。

SNSで被害を訴えても、何故か情報が拡散しない。

被害者たちは長年救済されることはなく

ひたすら耐えてきました。

そして、その間にこの犯罪によって命を落とした被害者も

少なくありません。

三浦春馬さんや清水由貴子さんのような

著名人も生前、集団ストーカー被害を受けていました。

「集団ストーカー」「テクノロジー犯罪」

は誰が、何のためにやっているのか？

様々な人の証言により、

それが警察や宗教団体、その他に裏金的にお金が回るための

「人潰しビジネスモデル」であることが分かっています。

一般人の中からターゲットとなる人物を選び

（大多数は犯罪歴などない普通の人）

「防犯活動」と称して複数の加担者で

24時間365日、被害者の生活を監視し、

ターゲットにされた被害者を精神的、肉体的に追い詰めることで

報酬を得る、という残酷な犯罪です。

しかし、この大きな犯罪ネットワークには

現役の警察官や公務員も多数参加しているため、

加担者は処罰されることなく

堂々と犯罪に参加しています。

（集団ストーカー、テクノロジー犯罪とは何か）

集団ストーカーはターゲットとなったひとりの一般人を

不特定多数の人間で位置情報等を共有しながら追い回す

嫌がらせ目的のつきまとい行為を主とし、

すれ違い様の不快なほのめかし行為等を繰り返すことによって

ターゲットを精神的に疲弊させ、

自殺や精神疾患、犯罪へと誘導する

卑劣な心理作戦です。

テクノロジー犯罪は

電磁波等の遠隔的技術を用いて

ターゲットとなった人物を攻撃し

病気や精神疾患に追い込む犯罪です。

症状は様々で、やけどや切り傷のような皮膚症状や

体のだるさ、思考力の低下等、

内容も程度も被害者によって差があります。

幻聴を聞かせたりすることもあり、

テクノロジー犯罪の被害により

統合失調症と診断され、

強制的に精神病院に入院させられる被害者もいます。

ある、テクノロジー犯罪に加担した人物の話によると

心臓疾患等での暗殺も行われているそうです。

（集団ストーカーの被害者は誰か）

集団ストーカーの被害者は一般市民です。

犯罪歴等のない普通の日本人が被害者になっています。

そして、ターゲットを選ぶにあたり、本当に危険な人物だと

本人が逮捕されてしまって活動が早く終了してしまったり、

加害者たちが危険な目に合う可能性が出てくるので

追い回しても比較的安全と認識される人が

集団ストーカーのターゲットに選ばれています。

そのため、女性の被害者が大変多いです。

（集団ストーカーの加害者は誰か）

集団ストーカーの加害者もまた、一般人です。

子供も参加しています。

ある宗教団体が大きく関わっていることは

よく知られており、

元信者が集団ストーカーをやっていたと証言しています。

それ以外には、帰化人や外国人、

金銭等で釣られて参加している普通の日本人が加害者として

加担しています。

しかし、それらの一般人はあくまで実行部隊であり

犯罪を指揮しているのは誰かというのが

はっきりと分かっていません。

集団ストーカー、テクノロジー犯罪には

警察、消防（救急）、自衛隊等、公務員も関わっています。

被害を相談しに警察に行っても

加害者が常時、流動的に入れ替わるため

犯罪の証拠を掴みにくく、

警察もなかなか対応してくれません。

それどころか、警察もパトカー等で

集団ストーカーのつきまとい行為に参加している

と多くの被害者が証言しています。

警察の中にこそ、加担者がいるのです。

集団ストーカー、テクノロジー犯罪が解決するはずがありません。

また、集団ストーカー、テクノロジー犯罪の加担者は

スマートホンで情報共有しており、

通信インフラを利用しなければなりたたない犯罪です。

この犯罪に大きく加担していると言われる宗教団体は

無線の基地局を国内に多数登録しています。

総務省や防衛省も知らないでは済まされない犯罪です。

警察も政府も知らないフリをしているということは

異常というしかないのです。

（外国人も加担する集団ストーカー犯罪）

集団ストーカー被害者の多くが、

外国人が集団ストーカー犯罪に加担しているのを

目撃しています。

集団ストーカー被害者である当方の経験上、

帰化人、移民、観光客など、

今日本に来ている外国人がかなりの割合で加担しているように思います。

中国人や肌の色が違う人など見た目で分かりやすい外国人ではなく、

韓国、北朝鮮の見た目が日本人を見分けがつかない外国人も参加しています。

（スマホの文字や、話し言葉で確認出来た）

今、移民政策や過剰なインバウンドに日本人の多くが

不安の声を上げていますが、

それは本能的、直感的に正しいと思います。

何故なら、日本に来て、日本人に対して集団ストーカー犯罪をしている外国人が

本当に沢山いるのです。

私は、移民政策もインバウンド振興政策も、

集団ストーカーを使った日本への攻撃だと思っています。

（被害者だけが知っている？集団ストーカー加担者の数が凄い）

集団ストーカー被害に遭うと、物凄い数の加担者に付きまとわれます。

首都圏ではすれ違うだけでも数百人～数千人規模。

車両一両まるごと、被害者の周辺を埋め尽くすように

集団ストーカーが出没します。

地方でもその10分の1ほどは出るでしょう。

被害者は職場等に入りこんだ集団ストーカー加担者によって

孤立させられる傾向にあります。

その周りを加担者しか見えないように取り囲むだけの人数が十分にいるのです。

（移民問題とも関係がある可能性）

政府は今後ますます移民を積極的に入れようとしています。

移民というのはいつでも集団ストーカー加担者になりうる、

つまりスマホひとつで武器を持たずに日本人を攻撃出来る戦闘員である、

そういう立場の人々を増やそうとしているのです。

前述したとおり、集団ストーカー犯罪には

多くの外国人が加担しています。

集団ストーカー犯罪は、移民政策とも大きく関わっていると思います。

（利権絡み、また、何らかの実験も兼ねている？）

集団ストーカーを主導しているのは警察だという

警察出身者の証言もあります。

地域の防犯活動の名目のもと、

ターゲットとなる人を「犯罪を犯しそうな人物」と

勝手に設定し、

心理的圧力をかけて犯罪を思いとどまらせる、

という目的で集団ストーカーが行われているということです。

その際に下りる予算から警察が裏金を入手する、

と言われています。

加担者も専業であったり、アルバイトであったり

集団ストーカー犯罪への加担で報酬を得ているのです。

そして集団ストーカー犯罪の被害者は、

救急車、パトカー、自衛隊のヘリも

度々目にしており

これは何らかの政治的な意図を持った実験ではないかと思っています。

実際に「被験者〇号」と加害者にすれ違い様に言われた被害者もいます。

（「攻める防犯」の理論による非人道的な防犯活動）

集団ストーカー犯罪の加担者は

「地域の防犯活動」だと思い、正しいことをしているつもりで

参加しているのかもしれません。

この防犯活動は犯罪心理学者の出口保行氏の提唱する

「攻める防犯」の理論によって実施されているとのことです。

「攻める防犯」というのは、犯罪を犯しそうな人に犯罪を思いとどまらせるために

積極的にその人に働きかけ、犯罪を断念させるというものです。

この「防犯活動」により一方的にターゲットにされた人物は

スーパーなどで買い物をするにも警備員に付きまとわれたり

店員から嫌がらせを受けたりしています。

被害者以外にはありえない話だと思いますが、

そんなことが日本で起きているのです。

そして、このネットワークは被害者の職場にまで入り込み

被害者を退職に追い込んだりもしています。

集団ストーカーの被害者は短期で転職を繰り返す人も少なくありません。

集団ストーカーは単なる追い回しだけでなく

被害者本人にしか分からないように人権をはく奪する

憲法の基本的人権尊重の理念に反する犯罪行為であると言えます。

（集団ストーカー、テクノロジー犯罪の行き着くところ）

集団ストーカー、テクノロジー犯罪は

単なる宗教団体による嫌がらせではありません。

これは日本と日本人の破壊装置であり、

今、日本政府が導入しようとしている

AIを活用した高度監視システムへの布石であると

私は考えています。

被害者の生活に合わせて

集団ストーカー加害者だけではなく

救急車やパトカーが走り、

ヘリコプターが飛ぶ。

これが国家プロジェクトではなくて何だと言うのでしょうか。

今、日本政府は国民の個人情報を企業等が

簡単に閲覧、流用出来るような法改正をしています。

集団ストーカー、テクノロジー犯罪はは人潰しも兼ねた

ネットワーク技術を駆使した個人の徹底監視と

自然に見せた身体的懲罰や暗殺の実験ではないでしょうか？

某宗教団体と仲の良い中国共産党政権下の中国では

もうこのような仕組みが大々的に運用されています。

信用スコアの低い人は、部屋も借りられず

野宿をしているということです。

これと同じことが日本で既に始まっています。

集団ストーカー被害者は、スーパーで買い物するにも

店員から、警備員から冷たい目で見られるのです。

いつも買っていた物が、裏に隠されたりするのです。

（日本人なら誰でもターゲットになる）

集団ストーカー、宅のロジー犯罪の被害には、ある日突然気が付きます。

私はこの犯罪は今後、移民の比率を増やして

最終的には日本人全員をターゲットにして行われると考えています。

だからこそ、今、止めなければなりません。

集団ストーカー、テクノロジー犯罪の被害者の中には

被害歴数十年という人もいます。

既に亡くなってしまった方も大勢いらっしゃいます。

家族を亡くされた方もいらっしゃいます。

このような卑劣極まりない犯罪をいつまでも野放しにしてはなりません。

日本の社会に病巣のように組織的に入りこんでしまっているからこそ

撲滅しなければならない犯罪です。

この犯罪が無くなれば、日本が明るくなるかもしれません。

（署名の提出先）

・内閣総理大臣など、かなり地位の高い人物、機関。

・警察庁

などを予定しています。

（求められる対応）

・集団ストーカー、テクノロジー犯罪の即時停止

・集団ストーカー、テクノロジー犯罪加担者の検挙

・集団ストーカー、テクノロジー犯罪加担者の逮捕、処罰

※特に、警察官等の公務員の立場を利用しての加害については

　一般人より厳しい処罰を求める。

　末端の加担者の処罰も当然だが

　指示役レベルの人間は、この犯罪が人潰しと分かっているはずなので

　殺人罪、内乱罪、外患誘致罪等の適用も視野に入れての処罰を求める。

・集団ストーカー、テクノロジー犯罪に加担した外国人、帰化人の逮捕、強制送還

・集団ストーカー、テクノロジー犯罪被害実態の把握

・集団ストーカー、テクノロジー犯罪被害者の救済

（相談窓口の創設、被害額に応じた賠償制度の創設）

集団ストーカー、テクノロジー犯罪は、弁護士相談等の

法的な救済も受けにくいです。

何故なら、弁護士に危険が及ぶからです。

弁護士が相談を受けてくれないというＳＮＳの書き込みを見たことがあります。

つまり、みんなこの犯罪の危険性を認識しつつも

自分の身の安全のために戦えなくなっているという状況なのです。

こんな犯罪、許せますか？

どうか皆様、署名へのご協力をよろしくお願いいたします。

熊本の自然を守りたい人

■エールの使用法

●１:使用方法が決定している場合→実例をご記入

・印刷費
・交通費
・その他活動費や雑費
にあてさせて頂きます。皆様のお気持ちに心より感謝いたします。

必要経費以上にエールが集まった場合は、動物愛護等の慈善目的か、集団ストーカー、テクノロジー犯罪被害者さんのため等に使わせて頂きます。

私が個人的に使うことはいたしません。

■ 団体（代表）プロフィール
熊本の自然を守りたい人

■ SNS
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